以前、ネット掲示板「2ちゃんねる」の開設者・西村博之さん（通称：ひろゆき）が、自身のTwitterでビットコインに言及し、大きな反響を呼んだことがあります。さまざまな分野に向けて発信される「ひろゆき」氏のツイートには賛否両論の声がありますが、ビットコインの動向は、とりわけ投資家にとって大変気になるところです。
そこで今回は、ビットコインに関する過去のひろゆき氏の発言を紹介し、あわせてかれの発言の裏にある「クジラ」の存在についても解説します。
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「ひろゆき」の主張
ビットコインに関して、ひろゆき氏はこのように語っています。
ビットコインは遊びの賭博なら面白いと思うけど、インサイダーや相場操縦がやり放題の市場に大切な財産を預けるのは、辞めたほうがいいと思うのですよ。真面目に税金払うとそんなに得しないし
この発言に対して、あるTwitterユーザーからはこのような反論がありました。
庶民レベルの資産なら、チャンスがあれば全部捨てる覚悟で一発勝負したってかまわないんじゃないか
これについて、ひろゆき氏はこのように答えています。
その資産や時間をスキルなり資格なりに自己投資して、10年後にもっと稼げる仕事に転職するとかってアドバイスをしてくれる人が、あなたの周りには居なかったんですか？
20万円や30万円の金額を自己投資しても、大した職にはつけないというTwitterユーザーの意見に対して、ひろゆき氏は「30万円もあればプログラマーになれるし、それでお金を稼ぐこともできる」として、ネット通信制高校「Ｎ高等学校」で学ぶことを勧めています。
30万円をビットコイン投資で使い果たすくらいなら、そのお金でスキルを身につけた方が確実であると、このユーザーを説得したのです。
ビットコインの暗部を鋭く突く「ひろゆき」
これ以前にも、ひろゆき氏は度々ビットコインの危うさを訴えています。
ビットコイン市場は短時間に売り注文を入れまくって、価格が崩壊したら買い戻すとか、株式市場では違法な相場操縦の規制が出来ない。そういう荒業をやり続ける業者は儲け続けて、一般人は食い物にされるだけだと思うんですが、反論があるなら教えてください
ビットコインが無くなることはないと思いますが、「1ビットコインの適正価格はいくらか？」という答えが無いので、買ったときから下がり続けて、二度と元の価格に戻らないって人が51％ぐらいになる気がします
これらの発言は、仮想通貨の矛盾点を突いた非常に鋭い指摘だと思います。
クジラとはどんな存在か
ひろゆき氏の発言の裏には「クジラ」と呼ばれる存在があります。「クジラ」という呼び名は、ビットコイン市場に限らず金融市場における大口投資家を指す言葉として昔から使われている業界用語です。
ビットコインにおけるクジラとは
ビットコイン市場におけるクジラはビットコインを（1000BTC）以上保有する大口保有者を指すとされています。ビットコイン市場は寡占状態にありますが、さまざまなデータ分析から、約1000のアカウントが市場の（40％）を占めるといわれています。
増え続けるクジラ
イーロン・マスク氏率いる米電気自動車メーカーのテスラが15億米ドル（約1580億円）相当のビットコインを購入したという報道は、金融市場におけるビッグニュースとなりました。これ以外にも、2021年になってから数多くの機関投資家のビットコイン参入が伝えられています。
2021年になってから、1000BTC以上保有する大口投資家は200以上増え、12月時点ではその数は2300を超えているといわれています。
クジラによる価格操作の可能性
1000BTC以上を保有するクジラによる取引が、ビットコイン価格に大きな影響を与える可能性は否定できません。クジラは、ビットコイン初期の段階から存在しており、お互い連絡を取れる関係にあるという分析もされています。実際にかれらが一斉に動けば価格操作は容易でしょう。
2021年11月12日には、1日のうちにオンライン取引所で1億5900万ドル（約180億円）に相当する（25,000BTC）もの売買がありました。このときの相場の激動を解明するためにおこなわれた大手取引所「CoinDesk」の調査によれば、｢機関投資家は値下がりした場面で一斉に購入し、その後価格が戻ると一斉に売った｣という分析結果が出されています。クジラによる価格操作の疑いがもたれているのです。
ビットコインと仮想通貨投資の将来像
ビットコイン市場に透明性はあるか
ビットコイン自体には本質的な価値がなく、株式や為替相場と比較しても価格変動の説明は非常に困難です。株価は当該企業の業績や経済情勢など、それを決める根拠が存在します。為替も同様に、その国の経済や政治情勢によって相場が動きます。
しかし、仮想通貨は株や為替のような説得力のある価格変動の根拠をもちあわせていないのです。
ビットコインよりも危ないアルトコイン
当然ながら、大口投資家の割合が多くなるほど一般投資家は不利になります。
ビットコインは上位100アドレスが全供給量の（17％）を占めると考えられていますが、そのほかの仮想通貨（アルトコイン）ではさらに寡占化が顕著です。「イーサリアム」で（40％）、「Gnosis」や「Qtum」、「Storj」ではなんと（90％）を占めるとされていることから、これらのアルトコイン投資は、さらに一般投資家に不利であるといえます。
したがって、短期的な戦いを挑むならまだしも、長期戦を挑むことはおススメできません。
ビットコイン市場はどう変化するか
今後、ビットコイン市場が成熟しても、一部のクジラによる寡占化の状況は変わらないでしょう。それどころか、さらに大口保有者が増える傾向にあると考えたほうがいいでしょう。
一般投資家はこれからますますクジラの動向に翻弄される可能性が高まります。投資家はそのことを意識しながら、リスクヘッジを怠らないことが求められます。
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